1950年埼玉県生まれ

専門：国債経済学・経済発展論
略歴：慶應義塾大学経済学部卒
　　　スタンフォード大学経済学部大学院修士号取得
　　　スタンフォード大学経済学部大学院博士号取得
　　　ブルッキングズ研究所研究員、世界銀行エコノミスト、
　　　早稲田大学社会科学部専任講師、助教授、教授を経て、
　　　2005年より、早稲田大学大学院アジア太平洋研究科教授
　　　現在も、世界銀行コンサルタント、中小企業政策審議会専門委員を兼任
著書：「フェアトレード」（共著、2007年、日本経済新聞社）
　　　「FTAガイドブック2007」（共著編、2007年、日本貿易振興会）など

1961年京都府生まれ、京都大学経済学部卒業。
1985年に大阪大学大学院経済学研究科博士前期課程修了。
大阪大学経済学部助手、大阪府立大学講師、大阪大学社会経済研究所教授などを経て、2004年より大阪大学社会経済研究所長。　
専門は労働経済学。1966年大阪大学博士（経済学）、2008年日本学士院賞ほか、サントリー学芸賞、日経・経済図書文化賞など、受賞歴多数。

1959年福井県生まれ。

専門：マクロ経済学・金融

略歴：早稲田大学政治経済学部卒。
大阪大学大学院経済学研究科博士課程単位取得中退。経済学博士。
大阪大学助手、名古屋市立大学講師、助教授、教授を経て、2003年より慶應義塾大学経済学部教授。2008年10月からグローバルセキュリティ研究所副所長を兼任。

著書：『金融危機の経済分析』（東京大学出版会）
『金融立国試論』（光文社）など

慶應義塾大学経済学部卒業。1987年から一橋大学経済研究所教授。専門は比較経済史、歴史人口学。社会経済史学会代表理事、日本人口学会理事、国際経済史協会（International Economic History Association）理事等も歴任。1986年『プロト工業化の時代』でサントリー学芸賞受賞。2003年、21世紀COEプログラム「社会科学の統計分析拠点」拠点リーダー就任。

元早稲田大学総長、法学博士、アジア平和貢献センター理事長。1928年生まれ。東京都出身。早稲田大学第一法学部卒業。同大大学院法学研究科博士課程修了。ドイツ・フライブルグ市のマックス・プランク外国・国際刑法研究所に留学。1972年より76年早稲田大学法学部長。1982年より90年早稲田大学総長。
1988年より92年日本私立大学団体連合会会長、全私学連合代表。1988年より93年文部省大学設置・学校法人審議会委員・副会長、91年より会長。1988年より95年全国大学体育連合会長。1991年社団法人青少年育成国民会議副会長、93年より会長（現在に至る）。1995年より98年早稲田大学ヨーロッパセンター（ボン）館長。1998年より学校法人国士舘理事長を務め、2005年からアジア平和貢献センター理事長。